株式会社プロディライト

2014/09/02 - | 大阪

営業支援システム、コールセンター、携帯電話の販売の3つの事業でトータルソリューション

営業支援システム提供、コールセンター運営、携帯電話の販売という3本柱で事業を展開するプロディライト。自社開発の営業支援システム提供を中核にすることで、競合の多い分野で成功している。
このシステムは、コールセンターでの通話内容を自動的に録音し、クラウド経由で営業スタッフに届けるもの。スマホさえあれば、営業スタッフは、いつ、どこにいても録音された音声を聴くことができるので、コールセンターと営業部門の連携が、より密接になる。
コールセンターを持たない企業向けには、同社のコールセンター代行サービスを組み合わせ、営業スタッフが使用する携帯電話の切り換えもセットで提案。このように3つの事業を連動させて、企業の営業をトータル支援していることが、競合他社にはないプロディライトの強みだ。

トータルソリューションは、「顧客の営業支援への貢献」を追求した結果

設立当初は、コールセンター向けの人材派遣事業をしていたが、2年目に大口顧客が倒産し、自社も連鎖倒産しかけないほどの危機に直面。このピンチに、代表の小南氏が考えたのが、コールセンター運営事業。スタッフを派遣するのではなく、自社でコールセンターの運営を始めたところ、顧客から高い評価を得ることができ、飛躍のきっかけになった。まさに、ピンチをチャンスに変えた出来事だ。
携帯電話販売は、スタッフからの提案を受けて事業化。営業支援システム提供は、もともと自社のコールセンターの効率化を目的に開発したものを、顧客にも活用してもらおうと販売している。
3つの事業を組み合わせて販売を始めたのは、6年目となる2013年11月から。それぞれの事業の誕生時期は異なるものの、顧客の営業支援に役立つ方法を追求した結果、今のトータルソリューションというビジネスモデルに繋がった。

「社長は組織図の一番下」という考え方

「逆ピラミッド型の組織」を目指すという同社では、組織図の一番上に一般社員、その次にマネージャー、その下に役員、一番下に社長がいる、という独自の考え方をしている。現場で働くスタッフが主役で、社長は一番下で全員を支えているというわけだ。月1回のマネージャーと社員の面談では、「会社にどうサポートして欲しいのか」についてのヒアリングに力を入れている。
「今後も、こうした理念に共感してくれる人材を採用していきたい」と語る小南氏。東京への進出を実現し、福岡にも拠点を開設する計画で、6年後の株式上場を目指している。